インプレスグループで山岳・自然分野のメディア事業を手がける株式会社山と溪谷社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：二宮宏文）は、2023年3月14日、『アウトドア六法 正しく自然を楽しみ、守るための法律』を刊行いたしました。
昔から楽しまれてきた登山や釣り、近年人気のキャンプやSUPなど、自然のなかで行なうさまざまなアウトドアアクティビティ。野外に出て日常から開放されると、なんでも自由にできるような気分にさせてくれます。
しかし、何でも自由にできるかというとそうではありません。アウトドアに関わってくる法令だけでもかなりの数があり、それぞれ守る必要があります。しかし、法令によって「自然や生き物を守るため」「事故を起こさないためのルールを定めたもの」など目的が異なるため、規制内容もさまざまです。さらに、管轄する省庁も異なり、それに加えて自治体の条例による規制も加わります。
本書では、そういった法律を分かりやすく紹介するため、いろいろな工夫をしています。
この本では、少しでも分かりやすくするために、フィールド別に「山」「川・湖沼」「海」「都市近郊・公園」の4章に分け、それぞれの場所に関係する法令の解説をしています。加えて、どうしても発生してしまう「事故」に関する法令を別の章として設置しました。
各章の中でも、さらにそれぞれのアクティビティごとに関係してくる法律をまとめています。例えば、第2章では「登山・ハイキング・トレイルラン」「クライミング・ボルダリング」「キャンプ・焚き火」「バックカントリースキー・スノーボード」「オフロード自動車・オフロードバイク・MTB・スノーモービル」「その他の山のアクティビティ」に分けて解説。
「テン場以外でテントを張るのって違法なの？」「河口の橋の上で釣りをしていたらパトカーがやってきた。どうして？」など、アクティビティ中にふと思い浮かぶような疑問は、Q&Aとして詳細まで分かりやすく解説しています。
【目次】
正しい情報の探し方
第1章
アウトドアアクティビティにかかわる法律や条例
知っておくべき法律や条例
第2章
山で行うアクティビティにかかわる法律や条例
山で行うアクティビティにかかわる法律概論
登山・ハイキング・トレイルラン
クライミング・ボルダリング
キャンプ・焚き火
バックカントリースキー・スノーボード
オフロード自動車・オフロードバイク・MTB・スノーモービルなど
その他の山のアクティビティ
第3章
川や湖沼で行うアクティビティにかかわる法律や条例
川や湖沼で行うアクティビティにかかわる法律や条例概論
釣り
カヌー・SUP・ボートなど
キャンプ・焚き火
川や湖でのその他のアクティビティ
第4章
海で行うアクティビティにかかわる法律や条例
海で行うアクティビティにかかわる法律概論
釣り
磯遊び・潮干狩り
スクーバダイビング・シュノーケリング
サーフィン・シーカヤック・SUP・ボートなど
水上オートバイ・モーターボートなど
キャンプ・焚き火・バーベキュー
その他の海のアクティビティ
第5章
都市近郊・公園で行うアクティビティにかかわる法律
都市近郊・公園で行うアクティビティにかかわる法律概論
キャンプ・焚き火・バーベキュー
山菜採り・キノコ採り
第6章
アクティビティ中の事故にかかわる法律
アクティビティ中の事故に関する法律の総合解説
アクティビティ中の事故に関するQ&A
【コラム】
・自分の命の危険を回避するために仲間を見殺しにしたら罪に問われるの？
・法律に違反している人を見つけたらどうすればいいの？
・無料法律相談を利用してみよう！
【商品詳細】
書名：アウトドア六法 正しく自然を楽しみ、守るための法律
編集：山と溪谷社
定価：1,980円(本体1,800円+税10％)
発売日：2023年3月14日
仕様：A5判・本文128ページ
https://www.yamakei.co.jp/products/2822500490.html
【監修者プロフィール】
●中島慶二（なかじま・けいじ）
江戸川大学社会学部現代社会学科教授・国立公園研究所長。国立公園や自然遺産など自然保護と地域づくりの現場で環境省レンジャーとして長く実務に携わる。その経験をもとに、法律制定や予算新設など全国的な制度改正にも携わり、ワシントン条約やラムサール条約に基づく国際協力、全国の鳥獣被害対策など、自然環境行政の最前線で現実の課題と向き合っている。著書に『日本の国立公園』（自然公園財団）ほか
●溝手康史（みぞて・やすふみ）
1955年生まれ。東京大学法学部卒業。弁護士。国や自治体の第三者検証委員、裁判調停委員、国立登山研修所専門調査委員、日本山岳サーチ・アンド・レスキュー研究機構理事など。登山歴として、ポベーダ（7439m）、アクタシ（7016m）、フリーガII峰（カナダ・バフィン島）など。著者に『登山の法律学』（東京新聞出版局）『山岳事故の法的責任』（ブイツーソリューション）『登山者のための法律入門』（山と溪谷社）ほか
●益子知樹（ましこ・ともき）
元茨城県農林水産部次長兼漁政課長。茨城県庁入庁以来、一貫して水産業に関する業務に携わる。現在は、これまでの経験を生かし、水産関係のコンサルタントとして活動を行っている。趣味はフライフィッシング。監修に『いきもの六法』（山と溪谷社）
●ベリーベスト法律事務所
全国に63拠点に事務所を展開し、390名を超える弁護士、610名以上の事務所スタッフを擁する総合法律事務所。企業法務や個人法務、刑事弁護に至るまで、ほぼ全ての分野を取り扱っており、個人から大企業に至る全国のクライアントに対して、専門性が高く、コストパフォーマンスに優れた法律サービスを提供することで、あらゆる面でトップクラスの法律事務所となることを目指す（数字は2022年12月末現在）
●上野園美（うえの・そのみ）
近年、日本で最も多いと言ってよいほど、ダイビング事故訴訟を担当している弁護士。“現場を見たい”との思いから自身もダイバーになり、より現実を知る立場から、ダイビングを知らない裁判官へ伝えるために問題提起を続けている。共著に『事例解説 介護事故における注意義務と責任』『事例解説 保育事故における注意義務と責任』『事例解説 リハビリ事故における注意義務と責任』（いずれも新日本法規）がある
【山と溪谷社】 https://www.yamakei.co.jp/
1930年創業。月刊誌『山と溪谷』を中心に、国内外で山岳・自然科学・アウトドア等の分野で出版活動を展開。
さらに、自然、環境、ライフスタイル、健康の分野で多くの出版物を展開しています。
【インプレスグループ】 https://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証スタンダード市場9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
以上
【本件に関するお問合せ先】
株式会社山と溪谷社 担当：平野
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディング
TEL03-6744-1900 E-mail: info@yamakei.co.jp
https://www.yamakei.co.jp/
（出典 news.nicovideo.jp）
「テント場・キャンプ場以外でテントを張るのって違法なの？」知っているようで意外と知らないアウトドアに関する法律を分かりやすく解説した『アウトドア六法』が刊行しました！
これ参考になりますね！
法律って一応確認したくなりますね！
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＜このニュースへのネットの反応＞
【「知らなきゃ危険！アウトドアでのテント設営に関する法律とは？」】の続きを読む
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